みなさんこんにちは。メディア・コンフィデンスの早野龍輝です。
今回は動画マーケティングにおいてインフルエンサーをどのように活用すればいいのか、またインフルエンサー活用上のよくある問題と、その解決方法についてお話をしていきます。
インフルエンサーとは？
最初にお伝えするのが、インフルエンサーの定義についてです。
インフルエンサーとは Instagram、TikTok、Twitterなど、各SNS上でたくさんのフォロワーを抱えており、そのフォロワーに対して投稿を行なうことで認知を広げることができる力を持っている人のことを指します。
近年は若い女性を中心に若年層のインフルエンサーが年々数を増やしており、そのインフルエンサーの中でフォローが多い人に対して企業が依頼をするといった流れが一般的になっています。
今回は、このインフルエンサーを活用する理由を3つ、紹介していきます。
インフルエンサーを活用するメリット
質の揃ったフォロワーにリーチができる
一つ目の理由は質の揃ったフォロワーにリーチができるということです。
基本的にInstagram は最初無名の個人が自分の趣味の延長とか仕事の延長で投稿を続けていて、それがファンを獲得して何ヶ月・何年とやるうちにそのフォロワー数が増えて行き、そこから影響力を持った個人として企業から声がかかるようになった人、つまり元々は何かしら趣味嗜好を持ったことを続けていて、それにこうして同じような趣味嗜好を持った人たちが集まっていると考えることができるんですね。
すると同じフォロワーに対してもそのフォロワーの趣味嗜好というのがある程度揃っている・同じようなものを好いている人達が同じように集まっていると考えることができるんですね。そのため、ファッションであればファッションの投稿、美容であれば美容の投稿、ガジェットであればガジェットの投稿に対して相性がいいでしょうと考えることができます。
こうして趣味嗜好の揃った人に対して投稿を行うことで効果の高い広告が行えるのではないかと考えてインフルエンサーが重宝されるわけです。そのため、企業がインフルエンサーを選ぶ場合は同じジャンルのインフルエンサーを選ぶ必要がありますし、残念ながらその商材サービスと相性がいいインフルエンサーが見つからない場合はインフルエンサーマーケティングは出来ないと言ったことになります。
クリエイティブが増える
活用する理由の二つ目がクリエイティブが増えるということです。
特に動画とか画像またはイラスト・漫画のような創作物ですね。これらをクリエイティブと言うんですけれども、インフルエンサーに依頼すると全く予想だにしなかった角度から自社の商品サービスの魅力を発見してくれるので、非常にメリットが大きくまたそれが次の広告が繋がっていくといったメリットがあります。
企業の担当者や広告の担当者だけではどうしても思いつかない発想というのをインフルエンサーがもたらしてくれることがあります。
インフルエンサーはクリエイティブな方々が多く、自分なりの世界観とか自分なりのクリエイティブの手法でその商品・サービスが持っている利便性とかメリットというのを表現してくれる存在なんですね。
クリエイティブが思いつかない状態でも、インフルエンサーに依頼すると全く違う角度から新しいクリエイティブを提案してくれるといったケースがあります。
実績になる
三つ目が実績になるということです。
これは主従関係が逆転してしまうんですけれども、企業がインフルエンサーに依頼するというよりはインフルエンサーに依頼させてもらったといった形で、ようはあまり有名じゃない企業が有名なインフルエンサーに依頼することでそのインフルエンサーの実績までも使わせてもらうといった形になります。
これだけ有名なインフルエンサーに案件を依頼できるうちの会社すごいでしょうといった形です。広告を依頼するときはたくさんの費用をかける必要があるんです。けれども、依頼したという事実自体は残るわけですから、あまり知名度のない中小企業ベンチャー企業の場合は思い切ってインフルエンサーの名前を使わせてもらうといった方法もあります。
以上がインフルエンザを活用するわけなんですけれども、動画マーケティングにおいてこのインフルエンサー活用する場合に何を気をつけたらいいのか。これについて見ていくと、費用対効果が不透明といった点が挙げられるんですね。
企業活動の場合はその動画を投稿することによって結果的に企業活動にどのようにプラスになったか、これを証明できなければいけないのですね。単純に認知が上がりましたよというのが果たして企業活動の中でどこまで許されるのかと。
基本的にインフルエンサーが自分のフォロワーに対して1回投稿するといった形で認知を広げていくんですけれども、その認知をされたフォロワーは商品ページとかオンラインサイトとかに来てくれるのか。どれぐらい来てくれたのかをどうやって測るのかと。これらがなかなか不透明なんです。
費用対効果が不透明だと、1回やるのはいいんだけれども何回もやるのが難しくなって行って結果的にインフルエンサーやっても意味なかったよねと言われてしまうわけです。
特に担当者の場合は、会社のお金を使ってインフルエンサーに依頼をしているわけですから、どこかの時点でその費用対効果を説明しなければいけません。
しかし、ロジックを立てて費用対効果を説明できるのかというと、実際には難しいんですね。
「インフルエンサーに依頼して、最終的にどの数値がどれぐらい上がったのか」、というのがなかなか因果関係を証明できないケースがほとんどです。結果、担当者にとっても実は非常に難しい問題が生まれてくるということができます。
ではこうしたインフルエンサーマーケティングの費用対効果が不透明で、認知効果しか見られないとすると、もう一度考える必要があります。
あなたの企業は、インフルエンサーマーケティングを本当にやるべきなのか？
実はほとんどの企業は、インフルエンサーマーケティングと相性が悪いのですね。
認知だけしかできないとなると、例えば通信販売をしている会社はその問い合わせ数とか購入数がどれくらい増えたのかが判断できません。
また、お客さんの問い合わせ対応や、個別の提案営業が中心となる企業の場合、インフルエンサーマーケティングをやったことでその問い合わせがどれだけ増えたのかも証明しにくいわけです。
無理してインフルエンサーマーケティングをやる必要はありません。
相性が悪い業種の場合は、スパッと「やらない」と決めることが大事なんじゃないかということがいえます。
動画マーケティングで成果を出すために
今回お伝えしたように、動画マーケティングにおいては数字が見える成果を作っていくことが大事ですし、数字が見える成果に合わせてその動画の作り方やマーケティング全体のプロセスを整えていかなくてはなりません。
もしインフルエンサーマーケティングを考えてみて、どうも上手くいかなそうだと考えた場合は、もっと別のマーケティング手法を探っていくことが必要かと思います。
動画マーケティングの必要な流れ・王道についてはこちらのPDFでまとめています。あわせてご覧ください。
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